ＪＡたまな中央集荷センタートマト部会は４月１４日、玉名市内で中間検討会を開きました。
部会役員や市場関係者、ＪＡ役職員が出席し、増量期の対策を協議しました。
牧野哲夫部会長は「出荷も中盤となった。資材高騰など、農業経営は厳しい状態だが、今後の増量期に向け、部会や市場、ＪＡが一体となり有利販売に努めていこう」と挨拶しました。
市場関係者は「玉名産トマトの売り場を確保し、価格維持に努めていきたい」と話しました。
令和４年度産は部会員１１８名（前年比１３名減）が５２．３ヘクタール（同９３．４％）で「かれん」「麗容」を中心に栽培。販売目標は数量９４００トン（同９３．７％）。
現在は１ケース２４玉を中心に出荷しています。３月末の累計実績は４２６７トン（同９５％）で推移しています。
今後、ＩＰＭ（総合的病害虫管理）の徹底による黄化葉巻病や黄化病の発生を軽減するほか、全ほ場で遮光展張による降温対策をするなど黄変果対策にも取り組んでいきます。
