ＪＡたまな中央集荷センタートマト部会は３月４日、市場関係者とＷｅｂで販売対策会議を開きました。
出荷数量は７月上旬までに１万５００トンを計画しています。
令和３年度産は部会員１３１名が５５．９ヘクタールで栽培。低温の影響でやや生育の遅れがあったものの品質は良好です。
今後は春先から全圃場で遮光資材の展張による高温対策などで黄変果の発生を軽減。
小玉対策として適期摘果に努めるなど、部会一丸となり品質にこだわった出荷に取り組みます。
会議ではＪＡ担当者が、生産概況や出荷計画を説明。市場関係者が消費地の情勢を報告しました。
牧野哲夫部会長は「今期も残り７割程度の出荷となる。コロナ禍で販売状況は厳しいと思うが品質の良いトマトを出荷するので、市場にも頑張っていただきたい」と話しました。
市場関係者は「３月に入り春野菜の需要も増えている。売り場を確保し有利販売をしていきたい」と話しました。
