ＪＡたまな中央集荷センタートマト部会は１月２１日、市場関係者とインターネット回線を通じて出荷協議会を開いきましたた。
同部会は、部会員１３８人が５８．８㌶で栽培しています。令和２年度の目標、出荷量１０６００㌧、販売金額３１億８０００万円を確認しました。
令和２年産の生育は、昨年に比べやや早い程度で推移しています。品質は良好で２月中旬頃までは大玉中心での出荷となる見込み。
協議会では、倉野尾英樹部会長が「新型コロナの影響で先の見通しも立たないが、部会、ＪＡ、市場が一丸となりこの難局を共に乗り越えていこう」と挨拶。ＪＡ職員がトマトの生産概況や出荷状況などを説明しました。市場関係者は「業務用の販売量が減っている中、量販店の売り場の拡大を進めていきたい」と話しました。
部会では、春先の高温による品質低下を防止するため、全圃場での遮光を実施。小玉対策として、摘花・摘果の励行を部会員に周知・実践し、生産段階での対策を行う方針です。
