玉名市とＪＡたまな等で組織する玉名市野菜振興協議会は２月３日、大阪府内でトップセールス会議を開きました。
主要消費地のニーズを把握し、玉名産農産物の消費拡大につなげることが目的です。
玉名市の藏原隆浩市長や久保英広組合長のほか、同ＪＡ園芸部連絡協議会の松本輝紀会長らが参加し、関西市場９社と活発な意見を交わしました。
燃油や資材の高騰など農業経営が厳しい中、農家や関係市場、ＪＡらが一体となり玉名産農産物の販売促進やＰＲ活動に取り組んでいきます。
４日には府内の児童養護施設を訪問し、イチゴ「ゆうべに」２４０パック（１パック２５０グラム）、トマト３０ケース（１ケース４キロ）、ミニトマト９ケース（１ケース３キロ）ミディトマト９ケース（１ケース３キロ）を贈りました。
久保英広組合長は「市場関係者と有意義な意見交換ができた。今後も農業経営基盤の安定と農家所得向上のため、関係機関と協力し玉名産農産物の消費拡大に取り組んでいきたい」と話しました。
